ＤＩＹの関連法規
ＤＩＹを実践するにあたってさまざまな制約があります。家の中外の何処までを自分で補修改修ができるのかこの点を正確に知識として認識をしていないとＤＩＹを実践することは出来ません。法に触れたり事故の原因になります。ＤＩＹの行為の範囲に関するものと、ＤＩＹ用品の安全、品質、性能などに関するものがあります。以下分けて列記します。
ＤＩＹの行為に関する法規
建築基準法、建築士法、電気事業法、電気工事士法、ガス事業法、液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律、特定ガス消費機器の設置工事の監督に関する法律、消防法、水道法、下水道法があります。
建築は建坪２０坪以下のものであれば誰でも立てることができますが都市部では役所の建築許可の関係で困難かもしれません。ＤＩＹはこの法律の規制は緩やかです。電気関係は規制をうけます。ＤＩＹとしての行為は壁に露出している部分のみ手を入れることができます。壁内部の配線などに手を入れることは出来ません。ガス関係はホースの取り替えとホースでつながれている器具の交換だけでその他のものに手を入れることは出来ません。水道にしても壁から出ている蛇口、トイレ機器、浴室内シャワーの交換がＤＩＹの行為としてできる範囲です。
ＤＩＹの用品に関する法規
消費生活用製品安全法、家庭用品品質表示法、工業標準化法、農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律、電気用品取締法、不当景品類及び不当表示防止法、消費者保護基本法、毒物及び劇薬取締法、製造物責任法（ＰＬ法）があります。このことによって安全で均一的な性能基準の品質で道具、材料を使用してＤＩＹ行為が出来ることになるのです。